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- リフォーム費用の相場はいくら？リフォーム時に利用できる制度もチェック！
目次
「今よりいい住宅にしたい」「老朽化してきたから改善したい」など、リフォームする理由はさまざま。
また、どの程度までリフォームするのか、内容によって必要な費用は変化します。
そこで今回は、リフォームの相場や活用できるローン、リフォームする前に知っておきたい補助制度などをご紹介します。
リフォームにかかる費用
リフォーム費用は、元の状態や場所によって変わります。
リフォームにはどういった費用がかかるのか把握し、リフォームの計画を立てましょう。
＜費用の内訳＞
リフォーム費用の内訳は、主にこのようになっています。
・資材費：壁材やフローリング、設備費用など
・人件費
・現場管理費や営業経費
この他に家具を移動してリフォームを行う場合やリフォームの規模が大きい場合は、仮住まいを用意したり家具を保管するための場所を用意したりすることがあります。
その場合は仮住まいの費用やトランクルームの費用、さらに引っ越しや荷物の運搬など、その他の経費が必要になるでしょう。
また、リフォームは依頼する会社によって見積もりが異なります。
できるだけ複数の会社から見積もりを出してもらい、明細を見ながら自分の要望をプランに反映しているかどうか比較検討しましょう。
＜リフォームはいつするべき？＞
住宅の老朽化を放置してしまうと、リフォームする際に費用が高くついてしまうことも。
そのため、リフォームするタイミングは慎重に考えなければいけません。
■5年～10年は初期メンテナンス時期
浴室の床やタイルの張替えやガスコンロの交換、部屋の壁紙交換など少しずつ故障や破損が目立ちはじめます。
大幅なメンテナンスは必要ではありませんが、こまめにメンテナンスすることで住宅の寿命を伸ばせますよ。
■10～15年は水回りの設備に注意
トイレやキッチン、洗面所や浴室など水回りの部分の修理が必要になります。
また、雨風にさらされている屋根や外壁なども傷みやすいので、亀裂など劣化していないか確認しましょう。
■15～20年は初めての大規模な修繕が必要
この時期になると、給排水管など住宅の見えない部分の劣化が進みます。
他にも屋根を塗り替えたり外壁を張り替えたりなど、初めて大幅な修繕が必要になるでしょう。
適切なリフォームを行い、老朽化を遅らせる努力をすることが必要です。
■20～30年は全体的なリフォームが必要
築20年を過ぎると住宅の基礎部分の修繕や給排水の交換、外壁や屋根の張替えなど、住宅全体のリフォームが必要です。
一般的に木造住宅の寿命は30年ほどとも言われており、20～30年を経過するとリフォームの費用も高くなると覚悟しておきましょう。
適切なリフォーム時期を把握して効率的なリフォームをおこなえば、住宅の寿命を伸ばすことも可能ですよ。
リフォームの相場とローン
ここでは、一般的にリフォームされることが多い場所の相場と利用可能なローンについてお伝えします。
快適な家づくりのために、目安として参考にしてください。
＜リフォームの相場はどのくらい？＞
■トイレ
トイレのリフォームは20～50万円が一般的で、工事には3～4日かかることもあります。
和式から洋式に変更する場合も20～50万円程度ですが、新しくトイレを設置する場合などは70万円ほどかかるなど費用は高くなります。
■キッチン
キッチンリフォームはとくに多いリフォームで、リフォーム後の設備のグレードによって変動しますが、50～150万円が相場です。
アイランド型キッチンなど対面型キッチンに帰る場合は、給排水の工事も必要になるので100万円を超えることも多いようです。
■浴室
浴室のリフォームの相場は、50～150万円ほど。
築10～15年頃から水漏れなどトラブルが発生しやすい在来浴室から、ユニットバスへの変更は比較的費用が高くなります。
■外壁
外壁のリフォームは、大規模なものだと150万円～300万円かかることも。
しかし塗装や張り替えなど、どの工法を選ぶかによっても費用が大きく変わります。
比較的費用がかからない塗装だと、80万円～120万円が相場です。
＜リフォームローンを活用できる＞
住宅を修繕するリフォームは大掛かりな工事であれば、1,000万円前後必要になることもあります。
そこで、住宅ローンとも併用可能であるリフォームローンの活用を検討しましょう。
リフォームローンには、担保型と無担保型があります。
＜担保型のリフォームローン＞
担保型のリフォームローンは住宅などを担保にすることで、無担保ローンよりも金利を抑えられ、余裕ある返済期間を設定できます。
しかし、当然ローンを返済できなくなると担保にした住宅を失うリスクがあることに注意です。
住宅ローンと同様に金融機関に申し込み、審査を受けましょう。
＜無担保型のリフォームローン＞
無担保型のリフォームローンでは担保のほかに保証人なども不要で、担保型と比べると手軽に借り入れができることがメリットです。
しかし、担保が設定されないので高金利で返済期間が短いことが特徴です。
リフォームローンは、住宅ローンと比較すると審査が通りやすいですが、その代わり借り入れできる金額が少なめなことに注意しましょう。
リフォームを安くするために
リフォームは一定の要件を満たせば、税金に関する優遇制度や補助金を受けられます。
＜減税・控除制度①住宅ローン減税・控除＞
住宅ローンを活用してリフォームすると、条件を満たしていれば税金が戻ってきます。
住宅ローン減税・控除は、新築だけではなく中古物件にも適用可能です。
リフォームの費用が100万円以上で、居住用部分の工事費用がリフォーム費用の全体の1/2以上の場合、原則10年間の控除を受けられます。
＜減税・控除制度②リフォーム資金の贈与＞
通常、贈与額が110万円以上だと、贈与税がかかります。
しかし、両親や子どもなど直系尊属から贈与されたリフォーム資金は、最大1,500万円まで非課税になります。
贈与を受けた翌年に確定申告をすれば、措置を受けることが可能です。
＜補助金制度①グリーン住宅ポイント制度＞
グリーン住宅ポイント制度とは、新築やリフォームで省エネ性能を持つ物件にすることで、最大60万ポイントを取得できる制度です。
リフォームの内容によってポイントが変動し、1ポイント1円として追加工事に利用できます。
令和3年10月31日までに、工事請負契約をすることが条件です。
＜補助金制度②地方公共団体による支援制度＞
都道府県や市区町村が、独自に支援制度をおこなっている場合があります。
お住まいの地域の自治体にお問い合わせください。
今回ご紹介した減税・控除制度や補助金制度は、今後情報が変更される可能性があります。
さらに新たな制度も開始されることもあるので、最新の情報に注意が必要です。
＜リフォームの注意点＞
リフォームした後、見積もりの金額よりも高く請求されることがあります。
これは、住宅の目に見えない土台部分が解体してみると、予想以上に傷んでいたり腐っていたりする場合があるからです。
追加工事で費用がかさむことを避けたい場合は、リフォーム会社には事前に予算を提示しておきましょう。
また、事前にリフォーム会社と十分な打ち合わせをし、見積もりを正確におこなうように依頼することをおすすめします。
まとめ
リフォームは修繕する規模や場所、リフォーム会社によって費用が変わるので、必要な費用は状況によります。
しかし、補助金制度や減税・控除制度は一定の条件を満たせば申請できるので、ぜひ活用してみてください。
適切なリフォームで、長く快適に過ごせる住まいにしてくださいね。
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