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- 【2023最新】今後のマンション価格の動向は？マンションの買い時もご紹介！
目次
マンション購入を検討中の方にとって、気になる今後の価格動向。
とくにコロナ禍のテレワークや外出自粛によって、住まいを見直す方も増えたのではないでしょうか？
しかし、昨今の価格変動が起きそうな状況によって、どのように判断していいのかわからない方が多いと思います。
そこで今回は、今後のマンション価格にどのような変化が起こるのか、マンションの買い時はいつなのかを考察します。
ぜひ、今後の予測の参考にしてください。
マンション価格、今後はどうなる？
マンション価格は、今後どう変化していくのでしょうか？
これまでの傾向から、どのような可能性があるのかお伝えします。
＜これまでの傾向＞
近年、不動産の価格は東京を中心に上昇を続けており、とくにマンションの上昇率は他の住宅よりも大きくなっていました。
その理由としては金融緩和が挙げられ、2013年の金融緩和によって住宅ローンの金利も下がり、より多くの方がマンションを購入できるようになりました。
そのためマンションの需要が増え、価格も上昇したのです。
さらに、建築費の上昇も原因の1つとして挙げられます。
特に建設業界の高齢化や慢性的な人材不足により、建築費が高騰しました。
人材確保には育成などに時間がかかるので、すぐに効果のある対策を取れていません。
＜新築マンションと中古マンションの今後は？＞
今後予想される新築マンションと、中古マンションの特徴についてお伝えします。
＜1.新築マンションは、すぐに値下がりしにくい＞
新築マンションの場合は、すぐに価格が値下がりする可能性は低いです。
新築マンションは、地域ごとの相場で価格が設定されるのではなく、事業者の意思により価格が決められます。
土地代や人件費など、あらかじめ建設にかかる費用をもとに販売価格を設定しているので、すぐに値下げされるものではありません。
＜2.中古マンションの需要がさらに上がる＞
近年の新築マンションの戸数は減少しており、価格も高騰しています。
都心など立地が好条件である新築マンションはまだまだ人気が高いですが、中古マンションのほうが購入しやすい価格になっているので、今後もさらに中古マンションの需要が高まるでしょう。
＜マンション価格が下がる可能性＞
今後、マンションの価格の値下がりは、どういった理由で起きるのでしょうか？
考えられる理由をご紹介します。
＜1.景気の停滞＞
基本的にマンションの価格は、需要と供給の関係性で決まります。
コロナの影響で経済が悪化していますが、今後、マンション価格の急速な下落はなさそうです。
マンションなどの不動産は流動性が低い資産なので、経済の動向は遅れて影響するのが基本です。
実際に、2008年のリーマンショック時には、不動産は1年ほど時間をかけて下がったため、今回のコロナによる経済の影響も遅れて出てきそうです。
＜2.人口減少＞
今後、日本の労働人口が不足し、2030年には644万人の労働不足が発生するとも言われています。
その影響は、地方のマンション価格に大きく関係するでしょう。
労働不足の問題は比較的、地方が顕著であり、経済活動が停滞することで不動産購入の需要が下がります。
不動産の取引量が少ない中で供給量は変わらないので、都心に比べ地方のマンションの価格変動のほうが大きいです。
＜3.生産緑地法＞
「生産緑地法」をご存じですか？
1990年頃、急速な市街地の住宅化に伴い、地盤沈下などの問題を解決するために施行された法律です。
生産緑地として指定された土地は、30年間は緑地や農地として維持しなければなりませんが、税負担の面でメリットが大きいです。
そのため、生産緑地法による指定を、多くの人が受け入れました。
しかし、この生産緑地法は2022年に解除されます。
解除により固定資産税の軽減もなくなり負担が増えるので、多くの農地が住宅化するでしょう。
こういった動きにより、マンションの価格も影響を受けると思われます。
マンションの価格に影響する要因って？
マンションの価格は、さまざまなものに影響を受けます。
マンション価格を決める要因について把握しておきましょう。
＜築年数＞
マンションなどの建物は築年数が経つに連れ老朽化し、一般的に同じエリアであっても築年数によって、価格に大きな差が出てきます。
しかし、老朽化による資産価値の低下は避けられません。
できるだけ綺麗でマンションをお手軽に購入したいと考えている方は、中古マンションでも築浅物件（築10年程度）を検討するといいでしょう。
2010年前後に建築されたマンションは、マンションの性能も上がっており、セキュリティーやバリアフリー対策も充実しています。
＜立地＞
立地条件は、マンションの価格を大きく左右する要因です。
駅や学校、生活施設など周辺にある物件だと、マンション価格は高くなります。
今後、コロナの影響が続いた場合でも、やはり駅チカなど好立地条件の物件は人気が続いていくでしょう。
マンションを購入する方は資産性が今後どのように変動していくかも考え、購入を進めれば物件の資産を十分に活用できるかもしれません。
＜金利＞
マンション購入に欠かせない住宅ローンは金利が大きく関わっており、今や「超低金利時代」と言われるほど低金利です。
これ以上金利が下がることはないので、金利の上昇は避けられないでしょう。
しかし、金利はローンの返済額を決定するので、低金利のうちに借り入れするほうがメリットは大きいです。
今後金利が上がった場合、マンションの買い控えが起きる可能性もあるので、マンションの価格が下落することも考えられます。
マンションの買い時はいつ？
では、今後マンションはいつ買ったほうがいいのでしょうか？
＜時期を見極めよう＞
多くの方が購入にする際に、住宅ローンが必要になります。
住宅ローンは基本的に、80歳までに完済する必要があるので、一般的に45歳までにローンを組むべきと言われることが多いです。
さらに健康でない場合、住宅ローンが組みにくくなるため、できるだけ先延ばしにせず健康なうちに購入することが望ましいでしょう。
＜物件を見極めよう＞
社会情勢は今後も不透明なので経済がどう動いていくか正確に判断することは難しいですが、買うべき物件は考えられますよね。
市場の変化が判断しづらい今、どの物件を買うべきか明確にしておくことが賢明です。
人気エリアにある物件や、駅近物件、将来高く売却できる可能性があるなど、資産価値が高い物件を購入することが大切になります。
まとめ
今後のマンション価格の変動は、さまざまな予測がされています。
しかし、経済の悪化など世の中の流れがどのように変化していくのかは、正確に把握するのは難しいでしょう。
最新の情報をもとに分析していくしかないかもしれません。
そこで、大切になるのは、どういった物件を購入したいのか明確にすること。
当然ですが、マンション購入は決して安い買い物ではありません。
納得行くマンションを購入できるように、ご自身にとっての良い物件や資産価値が高い物件を知っておくことが重要でしょう。
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Writer この記事を書いた人
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