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- トイレリフォームの費用相場はいくら？使える補助金や注意点もご紹介
目次
トイレはおうちのなかで毎日使う場所であり、綺麗さや清潔さ、機能性が気になる場所でもあります。
できることなら、綺麗な状態を保つだけでなく、温水洗浄便座やお手入れのしやすさなどの機能性も優れたトイレにしたいですよね。
毎日気持ちよく使用できるトイレにしたい！と、トイレのリフォームをお考えの方も多いのではないでしょうか？
この記事では、施工部分別のトイレのリフォーム費用相場と、予算別の工事内容をご紹介いたします。
トイレのリフォームをする前に気を付けたい注意点や、併せて使える補助金についても解説いたしますので、トイレのリフォームをお考えの方は是非ご覧ください。
トイレのリフォーム費用相場はいくら？
まずはトイレのリフォーム費用について「施工部分別の費用相場」と「予算別の工事内容」を見ていきましょう。
トイレの施工部分別の費用相場は？
トイレをリフォームする際には、トイレ本体の交換だけでなく壁紙の張り替えや手洗い器の交換などが含まれることもあります。
ここでは、施工部分別の費用相場をご紹介いたします。
・洋式トイレから洋式トイレへ本体交換…3~30万円（*機種やグレードによって変動）
・和式トイレから洋式トイレへ本体交換…15~60万円
・便座交換・温水洗浄便座の設置…5~10万円
・壁紙クロス張り替え…2~5万円
・床材張り替え…1~6万円
・手洗い器・カウンター設置…4~20万円
・手すりの設置…2~20万円
最近のトイレは「タンクレス」などのさまざまな種類があるため、機種やモデルによって金額が大きく変わってきます。
お手入れがしやすくなる機能が付いているトイレや、デザイン性が高いトイレの場合はより高価格になる傾向があります。
便座だけを温水洗浄便座に交換して機能性を高めることもできますので、費用をなるべく抑えたい方は検討すると良さそうです。
また、トイレリフォームの際にはトイレ本体の交換だけでなく、壁紙や床材を交換したり、手洗い器や手すりを設置される方も多いです。
とくに、床材は汚れが付きやすく本体を交換する際に剝がしやすいため、多くの方が張り替えを希望されるようです。
ご高齢者の方がいらっしゃるご家庭では手すりの設置も検討しましょう。
トイレの予算別にできる工事内容は？
ここからは、予算別にできる工事の参考例をご紹介していきます。
こちらでご紹介するのはあくまでも一例ですので、詳しい金額はリフォーム時に施工会社へと相談しましょう。
・~10万円：壁紙・床材のみ交換
トイレ本体ではなく空間の雰囲気を変えたい場合、10万円以内で壁紙や床材を張り替えることができます。
トイレそのものに不満はない場合や、すでに本体のみリフォームされている場合でも、手軽にトイレの雰囲気を変えることができますよ。
機能性よりも印象にこだわりたい方にはひとつの選択肢になりそうです。
・11~19万円：スタンダードな機種への交換
20万円以内でも、トイレの交換ができます。
その代わり機能性やデザイン性は少し妥協することになるかもしれませんが、急なトイレの故障でなるべく早くリーズナブルに交換したいでも交換できます。
価格の低い機種を選べば、壁紙や床材を張り替えることもできます。
・20~29万円：トイレ本体交換・壁紙・床材張り替え
20万円あれば、トイレ本体を交換し、さらに壁や床も張り替えることができます。
この価格帯であれば、機能性が高い機種を選ぶこともできるので、多くの方がこの予算帯での工事を希望されます。
また、壁紙や床材を好みのデザインに変えることで、より居心地の良い空間にすることもできます。
・29~49万円：和式トイレから洋式トイレへの変更
トイレ全体をまるごとリフォームする際にはこの予算帯になることが多いです。
とくに、和式トイレから洋式トイレへ変更する場合は、スタンダードな機種であればこの予算で変更が可能です。
カウンター付きのロールホルダーなどの設置もできますよ。
・50万円以上：高機能トイレへの交換・内装変更・カウンター・手すり・手洗い器の設置
30万円以上の予算が用意できるのであれば、トイレ本体から内装、その他設備まで希望を盛り込むことも可能です。
スタイリッシュなデザインの高機能トイレを導入したり、壁や床の内装を好みに変えることもできます。
また、カウンターや手すり、手洗い器などの設備を追加することもできるので、老後を見据えたリフォームも叶えられます。
あわせて読みたい：トイレをもっと快適に 機能は日々進化している！
トイレのリフォームに補助金は使える？
意外とリーズナブルにできるトイレのリフォームですが、それでもなるべく費用は抑えたいもの。
もし補助金が出るなら、嬉しいですよね。
実は、バリアフリーや節水が目的のトイレリフォームであれば、「リフォーム補助金」「リフォーム減税制度」「介護保険」を利用できることがあるんです。
リフォーム補助金とは？
リフォーム補助金についてチェックしておくポイントは、以下のとおりです。
・各自治体が準備している補助金である
・補助金がない自治体もある
・利用するには事前に申請が必要である
・申請には、申請者がその自治体に住民登録されており、対象の住居がその自治体にある必要がある
・申請期間と工事完了期間が決まっている
・助成金額の相場は工事に掛かった経費の10~20%
・工事業者の選定には制限がある
とくに、申請期間と工事完了期間はどちらも期間を過ぎてしまうと申請や補助金の適用ができなくなりますので要チェックです。
また、工事する業者は自由に選べないことがあり、選べたとしても基本的にその自治体内の業者に依頼することが条件になっているため、こちらも事前に条件を確認しておきましょう。
リフォーム減税制度とは？
トイレのバリアフリーリフォームをおこなう場合、以下の3つの減税制度を適用することができます。
・投資型減税
・ローン型減税
・固定資産税の減額
「投資型減税」は、ローンを利用しているかどうかに関係なく利用できる制度で、リフォームの標準的な費用から補助金等を控除した金額が50万円を超えると適用されます。
「ローン型減税」は、5年以上のローンを利用している場合に利用できる制度で、こちらは実際にリフォームに掛かった費用から補助金等を控除した金額が50万円を超えると適用が可能です。
さらに、「固定資産税の減額」はローン型減税と同じ条件で利用でき、投資型減税及びローン型減税と併用することもできます。
介護保険もリフォームに使える？
要支援1~2、要介護1~5 と認定された人が住む住宅の場合、介護保険の住宅改修制度を利用することができます。
経費の上限は20万円で、最大9割の補助を受けてトイレのバリアフリーリフォームをすることが可能です。
また、申請は担当のケアマネージャーがおこなってくれるので、申請に関する不安も少ないです。
あわせて読みたい：トイレの掃除のやり方を徹底紹介！毎日少しずつがポイント
トイレのリフォームでチェックすべき注意点とは？
リフォームのなかでは小規模で短期で終わるのがトイレのリフォームですが、もちろん注意すべきポイントもあります。
リフォーム中のトイレをどうするか確認する
当然ですが、リフォーム中はそのトイレを使えません。
トイレ本体の交換のみであれば1日で終わることも多いですが、和式から洋式への変更や内装工事、場所の移動を含む場合は工事に2日以上掛かることもあります。
その場合、近隣のコンビニなどのトイレを借りるか、簡易トイレやポータブルトイレを用意する、仮説トイレをレンタルするなどの手段が考えられます。
工事業者と事前に相談して、工事中のトイレをどうするかを確認しておきましょう。
和式から洋式への変更は高額になりやすい
和式から洋式へ変更する際は、下地の解体や補修工事、配管の移動などが必要になるので、その分工事費用が高くなってしまいます。
和式トイレが「水洗式」ではなく「汲み取り式」の場合、さらに工事費用が高額になることも…
このように交換以外の工事が発生するため、和式から洋式への変更をお考えの際は一度業者に現地調査に来てもらうことをおすすめします。
まとめ
スタイリッシュなデザインのものから、機能性に優れたものまで、トイレにはさまざまな種類があります。
また、トイレ本体だけでなく、内装や手洗い器など、追加で設置できる設備も豊富です。
それらの施工にはいくら掛かるのか、全体の費用はいくらになるのかを事前に把握しておくことで、自分に合ったトイレのリフォームができるようになりますよ。
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